東洋経済デジタルアーカイブズ
タイトル名
東洋経済デジタルアーカイブズ
解説
『東洋経済新報』は1895（明治28）年11月15日に創刊された。当初は５、15、25日発行の旬刊だったが、1919（大正８）年の10月４日号から週刊化された。本アーカイブの第１期は、創刊号から1945（昭和20）年12月までに刊行された『東洋経済新報』（1926年から『週刊東洋経済新報』）約2,000冊をすべてデジタル化し、『東洋経済デジタルアーカイブズ』として発売するもの。日清戦争の時代から終戦までの日本の政治や経済、産業、企業の歩みが、歴史的な記事を通じて実感できる。第２期は1946（昭和21）年から2015(平成27)年までの70年分となり、GHQ占領期間を経て、戦後復興、高度成長期、オイルショック、バブル崩壊と平成不況など2つの世紀を跨いでいる。
本アーカイブでは、最大120年分の記事・目次から簡単に検索・閲覧ができる。日本の経済史を紐解く上で新たな発見が見えてくるのではと確信する。
明治28（1895）年 創刊号
近代日本の産業勃興期に誕生
日清戦争勝利による多額の賠償金収入が起業熱を急激に高めていた時期
大正12（1923）年 10月１日号
関東大震災と復興問題
震災後の初号と次号は80頁の倍号として発行
昭和10（1935）年 ５月４日号
「高橋蔵相・石橋湛山 問答録」
時の蔵相・高橋是清と石橋湛山が財政金融問題を中心に対談
歴史を彩る人々
町田忠治（1863～1946）『東洋経済新報』を創刊し初代主幹。その後、政界に転じ、農相、商工相などを歴任、民政党最後の総裁となった。
天野為之（1861～1938）東京専門学校（早大の前身）教授のまま第２代主幹となり、小社の自由主義の基礎を固め、発展の礎を築いた。のちに早大学長となる。
植松考昭（1876～1912）明治40年代に第３代主幹を務め小社を主宰。藩閥政治批判、２年兵役制、普通選挙制実施などの主張を展開した。
三浦銕太郎（1874～1972）大正期14年にわたり第４代主幹として小社を主宰。満州放棄、小日本主義を提唱した。戦中戦後も健筆を振るった。
石橋湛山（1884～1973）1925（大正14）年から22年にわたり第５代主幹として活躍。第1次吉田内閣の蔵相として政界に入り、通産相、第56代内閣総理大臣を歴任した。
高橋亀吉（1894～1977）『東洋経済新報』元編集長、のちに日本初の民間エコノミスト。『大正昭和財界変動史』『日本近代経済発達史』『私の実践経済学』など著書多数。
サービス内容
発行： 株式会社東洋経済新報社
| 発行年月 | 第１期《1895（明治28）年の創刊号から1945年（昭和20）12月》 |
|---|---|
| 第２期《1946（昭和21）年から2015年（平成27）12月》 | |
| 収録数 | 第１期 2,152冊、約17万ページ |
| 第２期 約3,500冊 |
主な機能： 目次検索、異体字検索
価格
（お問い合わせください。）
提供スケジュール
第１期：2015年７月１日
第２期：2016年秋
パンフレットダウンロード
第１期：PDFファイル（2.43MB）
第２期：PDFファイル（1.38MB）
